iDeCoは本当にお得?30歳から始めるメリット・デメリット徹底比較

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「iDeCoって節税になるらしいけど、本当にお得なの?」つみたてNISAを始めて1年、次はiDeCoを検討していましたが、60歳まで引き出せないという制約に不安を感じていました。

半年かけて徹底的に調べた結果、30歳の私には「まだ始めない」という結論に。この記事では、iDeCoのメリット・デメリットを正直に比較し、どんな人に向いているのかを解説します。

📋 この記事でわかること

  • iDeCoとつみたてNISAの決定的な違い
  • 30歳から始める場合の具体的なシミュレーション
  • iDeCoのメリット・デメリット完全比較
  • どんな人にiDeCoが向いているか

iDeCoとは?基本をおさらい

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、自分で積み立てる私的年金制度。毎月一定額を積み立てて、60歳以降に受け取ります。

項目 iDeCo つみたてNISA
年間上限額 144,000円〜816,000円
(職業により異なる)
360,000円
(月30,000円)
引き出し時期 60歳まで不可 いつでも可能
税制優遇 掛金全額が所得控除
運用益非課税
受取時に控除あり
運用益のみ非課税
手数料 加入時2,829円
月171円〜
無料

会社員の場合、年間上限額は276,000円(月23,000円)。私の場合、つみたてNISAで月30,000円、iDeCoで月23,000円なら、合計月53,000円の積立になります。

30歳会社員のiDeCoシミュレーション

私の条件で、実際にどれくらいお得になるのか計算してみました。

前提条件

  • 年齢: 30歳
  • 年収: 380万円(課税所得180万円)
  • 積立額: 月20,000円(年間240,000円)
  • 運用期間: 30年間(60歳まで)
  • 想定利回り: 年3%(控えめに設定)
項目 金額
30年間の掛金総額 7,200,000円
運用益(想定年3%) 約4,600,000円
60歳時点の資産総額 約11,800,000円
30年間の所得税軽減額 約720,000円
(年24,000円×30年)
30年間の住民税軽減額 約720,000円
(年24,000円×30年)
節税効果の合計 約1,440,000円

30年間で約144万円の節税効果。年間にすると48,000円、月4,000円の節税です。一見すると魅力的に見えますが、ここに落とし穴があります。

iDeCoの5つのメリット

1. 掛金が全額所得控除になる

これがiDeCo最大のメリット。年収380万円(課税所得180万円)の私の場合、所得税率10%、住民税率10%なので、掛金の20%が戻ってきます。

月20,000円積み立てれば、年間48,000円(月4,000円)の節税。つみたてNISAにはない控除です。

2. 運用益が非課税

通常、投資の運用益には20.315%の税金がかかりますが、iDeCoは非課税。この点はつみたてNISAと同じです。

3. 受取時にも控除がある

60歳以降、一時金で受け取る場合は退職所得控除、年金形式で受け取る場合は公的年金等控除が適用されます。

4. 強制的に老後資金を貯められる

60歳まで引き出せないので、「ついつい使ってしまう」ことがありません。強制力があるのは、自制心に自信がない人にとってはメリットです。

5. 転職しても継続できる

転職先が企業型DCを導入していなければ、そのまま継続可能。ポータビリティがあるのは安心です。

iDeCoの5つのデメリット

1. 60歳まで絶対に引き出せない

これが最大のデメリット。結婚資金、住宅購入、子供の教育費、急な病気など、どんな理由があっても60歳まで引き出せません。

30歳の私には、これから30年間のライフイベントが予測できません。柔軟性がないのは大きなリスクです。

2. 手数料が毎月かかる

iDeCoは口座管理に最低でも月171円の手数料がかかります。年間2,052円、30年間で61,560円。

手数料の種類 金額 発生タイミング
加入時手数料 2,829円 初回のみ
国民年金基金連合会 月105円 毎月
信託銀行 月66円 毎月
運営管理機関 月0〜400円 毎月(金融機関による)
月額合計 171円〜

SBI証券や楽天証券なら運営管理手数料0円ですが、それでも最低171円はかかります。つみたてNISAは完全無料なので、この差は大きいです。

3. 受取時に税金がかかる可能性がある

一時金で受け取る場合、退職所得控除を超える部分には税金がかかります。会社の退職金と合算されるため、退職金が多い人は注意が必要です。

私の会社の退職金制度だと、60歳時点で約1,500万円。iDeCoで1,000万円積み立てると、合計2,500万円になり、控除額を超える可能性があります。

4. 途中で減額・停止がしづらい

掛金の変更は年1回のみ。急に収入が減っても、すぐには減額できません。一時停止はできますが、その間も手数料は発生します。

5. 元本割れのリスクがある

投資信託で運用する場合、元本割れのリスクがあります。60歳の受取時に暴落していたら、損失が確定してしまいます。

⚠️ 失敗談:勢いでほぼ申し込みかけた

節税効果に魅力を感じて、楽天証券で申し込み一歩手前まで進めました。しかし、入力フォームで「60歳まで引き出せません」という注意書きを見て、ふと冷静に。30年後の自分の状況が全く想像できず、申し込みを止めました。勢いで始めなくて良かったです。

つみたてNISAとiDeCo、どっちを優先すべき?

両方の上限まで積み立てられる余裕があれば理想的ですが、多くの人はどちらかを選ぶ必要があります。

優先すべき制度 こんな人におすすめ
つみたてNISA ・30代以下
・結婚、住宅購入の予定がある
・貯金が少ない(300万円以下)
・柔軟性を重視したい
iDeCo ・40代以上
・貯金が十分にある(500万円以上)
・当面大きな出費の予定がない
・節税効果を最大化したい

私の場合、貯金150万円、30歳独身。これから結婚資金や住宅購入の可能性もあるため、まずはつみたてNISAを優先する判断をしました。

こんな人にはiDeCoがおすすめ

iDeCoに向いているのは、以下のような人です。

1. 年収が高く、所得税率が高い人

課税所得が330万円以上(所得税率20%)なら、節税効果が大きくなります。年収600万円以上の人は検討する価値があります。

2. すでに十分な貯金がある人

生活防衛資金(生活費の6ヶ月分)と、近い将来の出費(結婚資金など)が確保できている人。貯金500万円以上が目安です。

3. 40代以上で老後資金が不安な人

50歳から始めても10年間運用できます。60歳まで10年なら、ライフプランも立てやすいです。

4. 自制心に自信がない人

「貯金があるとつい使ってしまう」という人には、強制力のあるiDeCoが向いています。

私が今iDeCoを始めない3つの理由

1. 貯金が150万円しかない

生活費が月20万円なので、生活防衛資金として最低120万円は確保したい。残り30万円では心もとないです。まずは貯金300万円を目標にしています。

2. 5年以内に結婚・住宅購入の可能性がある

結婚式や新婚旅行で200万円、住宅購入の頭金で300万円が必要になるかもしれません。iDeCoに縛られると、これらの資金が確保できなくなります。

3. つみたてNISAで年360万円の枠が使い切れていない

現在、つみたてNISAに月30,000円積み立てていますが、ボーナス時の増額まで手が回っていません。まずはつみたてNISAの枠を最大限活用したいです。

💡 私の資産形成の優先順位

  1. 1位: 貯金300万円まで増やす(あと150万円)
  2. 2位: つみたてNISAを満額(年360,000円)
  3. 3位: 余裕があればiDeCoを検討

35歳で貯金500万円を達成したら、その時点でiDeCoを再検討する予定です。

それでもiDeCoを始めるなら選ぶべき証券会社

もしiDeCoを始めるなら、以下の3社から選ぶべきです。

証券会社 運営管理手数料 商品数 おすすめポイント
SBI証券 無料 37本 商品数No.1。低コスト商品が豊富
楽天証券 無料 32本 管理画面が見やすい。楽天経済圏向け
マネックス証券 無料 27本 eMAXIS Slimシリーズが充実

運営管理手数料が無料の証券会社を選ぶのは必須条件。銀行のiDeCoは手数料が高いので避けましょう。

おすすめの商品

私がもし始めるなら、以下の商品を選びます。

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー): 信託報酬0.05775%(業界最安水準)
  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500): 信託報酬0.09372%

つみたてNISAと同じ商品でOK。複雑に考えず、低コストのインデックスファンドを選びましょう。

✨ まとめ

  1. iDeCoは節税効果は大きいが、60歳まで引き出せないのが最大のリスク – 30歳から始めると30年間資金が拘束されます。結婚や住宅購入など、ライフイベントが予測できない20〜30代は慎重に検討すべきです。
  2. 貯金が少ない人はまずつみたてNISAを優先すべき – 生活防衛資金が確保できていない状態でiDeCoを始めるのは危険。貯金300万円以上、できれば500万円以上貯まってから検討しましょう。
  3. 40代以上・年収600万円以上・貯金500万円以上の人には有力な選択肢 – 節税効果が大きく、受取時期も近いため計画が立てやすい。該当する人は積極的に検討する価値があります。証券会社はSBI証券・楽天証券・マネックス証券から選びましょう。

iDeCoは万人におすすめできる制度ではありません。自分の年齢、貯金額、ライフプラン、年収を総合的に考えて判断することが大切です。私は35歳になったら、改めて検討するつもりです。

 

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